マツダは、パナソニックエナジーと共同で833億円を投資し、2027年度に山口県内に電池工場を稼働させる計画を発表。EV専用車両の生産を見据えた調達体制を整備します。
マツダ、EV電池工場を山口に新設へ。パナソニックと共同投資で調達体制強化
パナソニックとの共同投資でEV展開強化
マツダは、パナソニックエナジーと共同で833億円の投資を行い、山口県に電池工場を新設する予定です。この工場ではEV用のバッテリーを組み立て、2027年度からの本格稼働を目指しています。パナソニックエナジーは既存の工場でもマツダ向けに生産能力を増強し、年間10ギガワット時の電池生産を見込んでいます。
電池調達体制の整備で目指すEV普及
マツダは、2030年にEV販売比率を25〜40％とする目標を掲げており、パナソニックエナジーとの協力でこの目標に向けた電池調達体制を強化しています。山口県内の工場新設で、より効率的に電池を供給できる仕組みを整備し、EV市場への本格参入を目指しています。
マツダの電動化戦略と3つのフェーズ
マツダは、2030年までを3つのフェーズに分け、柔軟に電動化に対応する目論見です。
- 第1フェーズ（〜2024年）
既存資産であるマルチ電動化技術を活用し、魅力的な商品と環境負荷の低減を両立 - 第2フェーズ（2025年〜2027年）
新しいハイブリッドシステムを導入するとともに、電動化が先行する中国市場において、EV専用車を導入するほか、グローバルにバッテリーEVの導入を開始 - 第3フェーズ（2028年〜2030年）
バッテリーEV専用車の本格導入を進める。2030年時点のグローバル販売におけるEV比率は、25％から40％を想定
EV需要の不確実性が電池工場に影響を与えるか？
ボルボやフォルクスワーゲンがEV需要の低迷を受けて生産見直しを進めていることを考えると、マツダの計画にも不確実性がつきまといます。もし市場のEV需要が期待ほど伸びなければ、新工場の稼働率低下や、投資回収が難しくなる可能性があるでしょう。特に、2030年までにEV販売比率を25～40%にする目標が現実的に達成されるかどうかが、鍵となります。
EV市場は急速に進化しており、特に電池技術は日進月歩です。リチウムイオン電池に代わる新技術が登場する可能性も高く、マツダが現在計画している技術が時代遅れになるリスクは否めません。また、コスト面でも、競争力が求められます。パナソニックエナジーと共同で生産する電池が、他社製品と比べてどれだけ競争力を持つかが、今後の電気自動車市場での成功を左右するポイントとなるでしょう。
マツダ、山口県内に電池工場新設へ EV本格展開へ調達体制整備 | 中国新聞デジタル
