マツダ、EVの環境負荷の測定に関わる国際ルールを作る団体に参加

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マツダは、EVの環境負荷の測定に関わる国際ルールを作る団体「モビリティ・オープン・ブロックチェーン・イニシアチブ」に参加。日本の自動車メーカーとしてはホンダに続く2社目となります。

マツダ、EVの環境負荷の測定に関わる団体「MOBI」に参加

マツダはブロックチェーン(分散型台帳)を使って、電気自動車(EV)の環境負荷の測定に関わる国際ルールを作る団体に参加した。EVが増加する中で、生産から廃棄までに排出される二酸化炭素(CO2)を正確に把握するルール作りが課題となっている。世界の企業や団体との連携を強化し、製品開発などに生かす。

EVの環境負荷測定 マツダ、国際団体に参加: 日本経済新聞

この国際団体「MOBI」は、欧州連合(EU)の欧州委員会やクラウド大手のアマゾン・ウェブ・サービス(AWS)など世界120超の企業や団体が参加しています。

MOBI」は、自動車のCO2排出量を追跡し、記録する技術の標準化に取り組んでおり、分科会ではEVに搭載した使用済み電池について、劣化状態を数値で把握するルールを作ろうとしています。

マツダとホンダの他、自動車メーカーでは、アメリカのGMやステランティスなど計6社が参加しています。日本企業ではデンソーや豊田自動織機、日立製作所、伊藤忠商事などが参加しているとのことです。

 
マツダがある程度の競争力を持ったEVを作るには、バッテリーの環境負荷が下がっていかなくてはなりません。そうでないと、大きなバッテリーを積む「口実」を得られませんからね。

マツダ、2030年にEVの生産比率を25%にすることを明らかに
マツダは、これまで5%程度としていた2030年時点での電気自動車(EV)の生産比率を25%程度に引き上げると丸本明社長が明らかにしています。