マツダ丸本社長、EVやハイブリッドなど今後の電動化技術について話す

マツダ社長、EVやHVなど今後の電動化技術について話す

マツダ丸本社長は、2020年11月16日に記者会見で、今後のEVの方針やヨーロッパでの環境規制対応について話しています。

今後の電動化車について

MX-30に次ぐEV専用車台の開発とMX-30を一般販売

電気自動車(EV)への対応にも触れた。藤原清志副社長は「EV専用のプラットフォーム(車台)を開発しておかないといけない」と強調。トヨタ自動車などとの共同出資会社で6月まで、基盤技術の開発に取り組んだ成果を生かす。22年度以降の実用化を目指し、欧州で9月に発売したMX-30のEVに続く車種から採用する見通しだ。

丸本社長は、国内で来年1月に発売するMX-30のEVモデルをリースに加え、一般販売もする方針を示した。マツダの国内でのEVはこれまでリース販売だけで、一般向けは初めてとなる。

マツダ、10―12月期は黒字化見通し 米向け販売好調 | 地方経済 | 中国新聞デジタル

ヨーロッパにディーゼルHVなどを投入し規制対応を強化

「22年には自立できる見込みだ」と話した。排出量を他社と融通せず、自社単独での対応が可能になり、罰金が低く抑えられるようになるという。ディーゼルエンジンのハイブリッド車(HV)やプラグインハイブリッド車(PHV)の投入を加速する。

マツダ、欧州規制22年に対応 排ガス基準強化、自社単独で | 共同通信

AI分野で異業種と連携

マツダの丸本明社長は16日、広島本社(広島県府中町)で記者団の取材に応じ、世界的に環境規制が強まる中、電気自動車(EV)比率の向上など「ありとあらゆることをやる」と表明した。グローバルなEV対応の強化を軸に、自動運転技術に不可欠な人工知能(AI)分野で異業種連携を積極的に進める考えも示した。

環境規制対応へEV強化=AIで異業種連携―マツダの丸本社長 | 乗りものニュース


話の部分部分は、先日の決算説明会の内容に沿うものです。

2022年に投入が始まるラージ商品群をもってヨーロッパの規制に対応できる見通しということでOK? 稼ぎ頭のCX−5後継車にはディーゼルHVもPHEVも設定されそうです。案外早くにトヨタに頼らずに済むようになるんですね(というか、ヤリスHVのOEMも含んでの話でしょうけど)。

 

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コメント

  1. ヒーユンジ より:

    トヨタと提携している関係上、利用すると言えば語弊があるかもしれませんが、協力してしのげるのであれば、それも有りだと思うし、人間って頼られるとうれしいし、頼るのも必要とされているのだと思われ、関係を維持してゆくのには良いことだと思います。これまでマツダがEVやラージを遅らせてたのは、それなりの根拠があってのことだったことがこの度の社長の会見でよくわかり、少し胸を撫で下ろしています。今後のマツダは世界一の要注意、いや注目のメーカーだと言う事が・・・。